妊活をするにあたって、やはり気になるのは不妊治療や検査をするための費用についてですよね。
「不妊治療＝高額」というイメージも強いため、実際にどのくらい費用が掛かるのかということはとても不安に感じている人もいるのではないでしょうか。
不妊治療や検査と言っても様々なので、一概に高額とは言えない面もあるのをご存知ですか。
今回は治療や検査にかかる費用についてスポットを当ててお話しますね。
不妊治療のはじめの段階は高額ではない！
どうしても「不妊治療＝高額」というイメージは強のですが、はじめの段階ではそれほど高額な費用を負担することはありません。
検査に関しては保険適用されることも多いので、安心して検査・治療を進めていくことができます。
それでは、最初にどんな検査や治療をするのか、またその必要性についてお話します。
検査を受ける必要性
治療をするにあたって、きちんと自分の体の状態を知る必要があります。
今後治療が進み、しばらく経過してから問題が分かるよりも、最初に気づけておけるとその後の対応も変わりますよね。
後々、その問題に気づいた時、もしも妊娠していたらどうなるのでしょうか。
少し不安な気持ちも大きくなりますよね。だからこそ、最初にある程度自分の体のことを把握することは大切です。
女性側が受ける検査・3～5万円程度
☑血液検査（保険適用 千円～２千円程度）
☑卵管通水検査・卵管造影検査（保険適用 ５千円～１万円）
☑クラミジア検査（保険適用外 ３千円程度～）
☑子宮・子宮頚がん検査（自治体にもよるが無料で受けることも可能）
☑抗精子抗体検査（保険適用外 6千円程度）
がん検査やクラミジア検査は早い段階で行うことが多いです。
血液検査は生理後や生理前などに行うことが多いのですが、ホルモンのバランスや値が正常なものかどうか確かめるために行われます。
なので、人によっては１周期の間で何度か行うこともありますが、保険適用されるので、それほど高額な負担をすることはありません。
抗精子抗体検査という検査は、精子に対して、体が異物だと判断、強く排除させようとする場合があるため、これを検査するものです。
男性側が受ける検査・1万円程度
☑血液検査（保険適用 千円～２千円程度 ※ホルモン検査の場合７千円程度負担）
☑精液検査（保険適用 コップ代は別途自費の場合がある）
主に男性側が受ける検査は二種類で、男性も場合によっては血液検査を行い染色体の状態やホルモンに対して詳しく調べる場合があります。
染色体の検査の場合は保険適用されますが、ホルモン検査は負担する金額が割と高くなります。
よく耳にすることもある精液検査も検査自体は１日で終了するので、女性と比較するとそれほど時間がかからず、体への負担も少ないので安心して受けることができます。
治療方法によって異なる費用負担
不妊原因を探る検査について把握できましたが、治療方法によっても費用負担の差は大きくなります。
おおまかに3つの方法に分かれる治療法、それぞれの費用を見ていきたいと思います。
数千円から始められる“タイミング法”
タイミング法は、医師が排卵の時期を予測し、その時期に性行為を持つように進める方法です。
場合によってはホルモン剤や漢方薬を処方されますが、1回の診察にかかる費用は数千円程度です。
保険適用もされるので、タイミング法のみですぐに妊娠することができればそれほど費用はかからないでしょう。
出典：医療法人 紀映会 レディースクリニック北浜（https://www.lc-kitahama.jp/treatment/timing.html）負担額が少なめ“人工授精”
排卵のタイミングに合わせ、医師の手を借りて子宮に精子を注入する方法が人工授精です。
授精は自然に任せるためそれほど高額な負担はありませんが、保険適用外となるので、一回の施術に必要な金額は1万～2万円程度となっています。
これは施術に必要な金額であり、それ以外にもホルモン注射や薬の処方を受ける場合があるので、費用はややかかると考えた方がよいでしょう。
しかし、体外授精よりも負担額が少なく、体への影響も少ないためハードルは低いでしょう。
出典：特定不妊治療指定医療機関 岩端医院 （https://www.iwahata.jp/aih/）高額のイメージの素“体外授精”
卵子を一度取り出し、シャーレーの中で精子と授精させる方法が体外授精です。
精子を振りかけて自然に任せる方法と、顕微鏡で授精させる方法がありますが、顕微授精の場合は更に費用は高くなります。
うまく排卵できないなどの自然に授精ができない場合に行われ、こちらも人工授精と同様保険適用外となり、おおよそ50万程度かかるとされています。
ただ、これは採卵するための費用や培養するための費用など様々な費用の合計です。
出典： 三重大学医学部産科婦人科学教室 （http://www.medic.mie-u.ac.jp/sanfujinka/ivf.html）助成金という方法もある！
タイミング法だけで進めていく場合、負担額は少なく済みますが、体外授精を何回も受けるとなれば、かなりの費用負担が想像できます。
しかし、条件が合えば国の行う特定不妊治療助成事業の公的補助を受けることも可能なので、費用をぐっと抑えることも可能です。
助成金を受けるための条件は？
この助成金を受けることができるのは、医師からの診断を受けた夫婦であることと、治療期間初日の妻の年齢が43歳未満であることです。
また治療法についても体外授精・顕微授精のみとなるので、タイミング法や人工授精はこれに当たりません。
夫婦の所得が合計して730万円までということも条件の一つです。
どの程度助成を受けることができるの？
1回につき、15万円まで（採卵を伴わない治療や卵が得られず採卵を中止した場合等は7.5万円）という制限はありますが、最初の1回目は30万円まで助成を受けることができます。
また妻の年齢によっても違いますが40歳未満の場合は6回まで受けることも可能です。
そして精子を採取するための手術に関しても同様に初回は30万円までの助成を受けることができ、2回目以降は15万円まで受けることができます。
自治体が行う助成制度もある！
国が行う助成金だけでなく、助成金制度は各自治体によっても受けることができます。
東京都の場合、所得制限は905万円までと違いがあり、また事実婚でも助成制度を使用できます。
一方で埼玉県の場合は妻の年齢が35歳までと定められているので、自分の住んでいる自治体の助成制度について詳しく知る必要があります。
まとめ
不妊治療をする夫婦の割合は年々増加傾向にあり、2015年の調査によると、不妊の検査・治療を受けたことがある又は現在受けている夫婦は18.2％という結果が出ています。
不妊治療は高額というイメージを持ち、敬遠している人も多いかもしれませんが、検査や治療を受けている人は多く、助成金制度もあり、費用を抑えることも可能なので、それほどハードルの高いものではないのかもしれません。
